定価は、あらかじめ決められた販売価格のことで、原則として値上げや値下げは認められていない。
希望小売価格（メーカー希望小売価格）は、商品のメーカーなどが小売業者に対し、「この値段で販売して欲しい」という希望で付けられた価格。
定価のような拘束力はなく、実際の販売価格は小売業者の裁量で決められる。
オープン価格（オープンプライス）は、出荷価格だけをメーカーが決め、販売価格については小売業者が自由に設定できるものである。
かつては、あらゆる商品に「定価」の文字があったが、メーカーや卸業者が出荷先に販売価格を拘束する行為は、独占禁止法によって一部例外を除いて禁止されており、定価は販売価格の拘束と受け取れるため、「希望小売価格」や「参考小売価格（参考価格）」「標準小売価格」の表示が多くなった。
定価表示を例外として認められているのは、「再販売価格維持制度（再販制度）」で価格の維持が認められている、書籍・雑誌・新聞・レコード・音楽用テープ・音楽用CDといった著作物や、国の許認可で販売されるタバコである。
「希望小売価格」の次に登場したのが「オープン価格」。
1980年代中頃から家電量販店などによる値下げ競争が激化し、「希望小売価格」が有名無実化したことが「オープン価格」の契機といわれる。
「希望小売価格5万円の50%OFF」と表示しているが、半額の2万5千円が相場であった場合、他より安い訳でもないのに、消費者は激安販売されているよう錯覚させられる。
このような二重価格表示問題が起きたことから、公正取引委員会が「15%以上の値引きが市場の2/3以上で、20%以上の値引きが市場の1/2以上で行われている場合は二重価格」という基準を設けた。
その基準に抵触しないため、メーカーはモデルチェンジで値崩れしやすい旧モデルに「オープン価格」を採用したが、「希望小売価格」が設定されている商品に関しては、値引き率の強調表示続いたため、多くの家電製品に「オープン価格」が採用されるようになった。
現在では家電以外のメーカーでも、「オープン価格」を採用するところが増えてきている。